FXで年率コスト0.5%台の為替ヘッジをしよう

最近為替ヘッジコストが上昇中

最近為替ヘッジコストが上昇していることが話題になっています。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2016-08-16/-2008
8月待つ時点で年率1.5%を超えているようです。
http://www.mizuho-am.co.jp/fund/pdfview/type/info/id/1330
https://doc.wam.abic.co.jp/ap02rs/contents/pdf/AN311166_m.pdf
今年の春先に国内金融機関で為替ヘッジ外債投資が流行りましたが、ドル調達コストの上昇が続いて為替ヘッジコストが高くつき、最近は為替ヘッジをかける期間を短くする運用が流行っているとか。

FXを使ったドル円ショートによる為替ヘッジ

個人投資家はFX業者を利用することでより圧倒的な低コストで為替ヘッジを実行することができます。
たとえば資産の50%を米国株、50%を現金で持つポートフォリオで運用している場合、その50%の現金の一部を用いてFX業者でドル円ショートを建てることで為替ヘッジします。
米国株の平均購入価額と同額のドル円ショートを建てた場合はフルヘッジ、それ未満なら部分的にヘッジすることになります。
たとえば米国株の平均購入価額が10,000ドルの場合、FXでは1万通貨のドル円ショートを建てるとフルヘッジになります。
私は、ドル円の動きに応じてドル円ショートポジションの量を調節し、国内金融機関で流行っているヘッジ期間の短縮によるヘッジコストの削減と同じようなことを行っています。
FXの取引手数料は0.003%程度の業者が多いですから、年に10回程度までであれば全てのポジションのオープン・クローズを繰り返してもコストは0.003%と気にならず、気軽に実行できます。

FX業者を利用した場合の為替ヘッジコスト

さて、ここで本題のFXを利用した場合の為替ヘッジコストを記します。
結論から言えば、年率0.5%程度で実行可能で、破格と言っていいレベルの低コストです。
以下、スワップポイント履歴が参照できた自分の知っているFX業者について、9月11日～9月17日までの週におけるドル円ショートの1日平均マイナススワップと年率換算値をまとめました。

	1日平均マイナススワップ	年率コスト
DMM FX・外為ジャパンFX	13.000	0.464%
インヴァスト証券(トライオート)	16.000	0.571%
SBI FXTRADE	16.286	0.582%
YJFX	16.286	0.582%
GMOクリック証券	17.286	0.617%
セントラル短資FX	19.000	0.679%
インヴァスト証券(FX24)	24.000	0.857%
ライブスター証券	27.143	0.969%
LION FX・JFX	42.000	1.500%

1日平均マイナススワップは1万通貨あたりの額です。

算出式は以下の通りです。
1日平均マイナススワップ: (7日間の合計スワップ) / 7
年率コスト: 1日平均マイナススワップ * (365/((ドル円平均レート) * 10000)) * 100
ドル円平均レートは算出するのも面倒だったので目視で102.2円と設定しました。

なおマネースクウェア・ジャパンは今年はスワップキャンペーンで脅威の年率コスト0.107%を出して断トツトップでしたが、以下の通り10月から無くなったため表から除外しました。
http://www.m2j.co.jp/info/newsdetail.php?id=1177
10月以降の売りスワップは未定ですが、2015年のスワップポイント履歴を見ると売りスワップが買いスワップより圧倒的に大きかったので期待できなそうです。

私は新興国通貨ロングと同じ口座で、かつ1000通貨単位で取引をしたいためSBI FXTRADEを利用しています。
1万通貨単位でいいという人は、DMM FX（もしくは同系列の外為ジャパンFX）が魅力的ですね。
これからもドル円下落の材料には事欠きませんので、私は引き続きFXを利用した為替ヘッジを実行していく予定です。

自分が試行錯誤しながら実行している投資戦略

※この記事は前回の記事「グローバル・マクロ戦略の優位性」からの続きです。

ここまで投資戦略を列挙してきましたが、もちろんこれらの戦略はどれか1つを選択する必要があるわけではありません。
私自身も組み合わせていますし、将来的には全て活用したいと考えています。
今のところはインデックス長期投資とグローバル・マクロ戦略を組み合わせて投資しています。
成績については本日時点（2016年9月4日）で年初来4%ほどの利益（2016年1月1日から発生した含み益と課税後確定益の合算値の全資産に対する割合。キャンペーンなど特典による収益はもちろん除外）となっています。
この成績は為替ヘッジを行っていないインデックス長期投資には勝てている一方、この記事で書く戦略で得られたはずの利益からは劣後しています。
というのも、情けないながら無知と試行錯誤のため失敗した（グローバル・マクロの視点から明らかに誤った）トレードが含まれており、それが無ければ10～20%ほどの年初来リターンが得られた計算になっています。
ですから自分が考えている投資戦略にはそれなりの希望を抱いています。
とは言え信頼に至るには実績となる年数が圧倒的に足りませんので、上から目線で語る意図は全くありません。
以下、具体的な内容を記します。

自分が採用している優位性

株の長期上昇トレンドとコモディティの長期上昇トレンド（＝インフレの長期上昇トレンド）を最も基本とする優位性としています。
しかしそれだけの場合資産の変動が大きくなってしまいますので、グローバル・マクロ戦略の視点で投資対象の量の調節と為替ヘッジの調節を行っています。
もちろんグローバル・マクロ戦略にはリスクを減らすだけでなく超過リターンも期待しています。

まとめると、インデックス長期投資の優位性にグローバル・マクロ戦略の優位性を付け加えています。
ですので継続的に世界経済や投資手法について勉強し、勉強の結果良くないと分かったやり方については反省する日々を送っています。

投資対象のウェイト調節

2016年9月時点での私の主な投資対象は株と貴金属です。
今年春から6月下旬頃まで為替ヘッジをつけた先進国債券にも投資していましたが、邦銀によるヘッジ外債投資ブームもトレンド増幅に一役買った世界的な金利低下が起きた時に全て利益確定しました。
先進国債券は量的緩和により極めて割高な状態になっているため、突然の暴落リスクの方が高いと考えて常時保有はしていません。

株はアメリカ・先進国・新興国・日本などのセクターからグローバル・マクロ戦略の視点でウェイトを調節しています。
たとえば今年は日本株・先進国株のウェイトを減らし、新興国株のウェイトを増やしています。
新興国株のウェイトを増やしている理由は、アメリカの利上げ事実消化と連続利上げ期待低下によりコモディティの反発を予測しているためです。
新興国株はコモディティとの相関性が高いことを根拠としています。
また、利上げ織り込み相場で新興国通貨が既に叩き売り状態になっていたため、新興国株と同じ理由で反発を期待し新興国債券も保有しています。

ただし、株もまた量的緩和によって割高状態になっていると考えているため、株全体がポートフォリオを占める割合は3割～5割以下に収まるようにしています。
代わりに、貴金属を3割程度とかなりオーバーウェイトしています。
以前の記事にも書いたとおり長期の期待リターンは株 > 金の関係ですから、機会損失リスクを背負う代わりに量的緩和バブル崩壊による株価暴落リスクを小さくしていることになります。

売られ過ぎ・買われ過ぎの予測に基づく短期売買

利益確定・損切りとセットの短期売買

CTFC建玉情報やIMM通貨先物ポジション、株価指数のPBR・PER、それからチャートの勢いなどから売られ過ぎ・買われ過ぎの予測ができることがあります。
日経平均のPBR1倍接近とPER13倍接触やセリングクライマックスの動き、通貨先物であまりに買いポジションの貯まった円（売られ過ぎたドル円）、急激な利上げ織り込みで経済指標発表直前まで売り込まれた貴金属など、反発の可能性が高い上にこれ以上の下値も限られていると予測できる場面が度々あります。
そういうところでは短期でポジションを増やし、市場の偏りが解消されるトレンド（売られ過ぎの反転の場合は踏み上げ相場）の間に一時的に増加したポジションを利益確定します。
売られ過ぎの判断がずれていたり、思った通りに反転してくれなかった場合は、戻り局面や時間経過で微益撤退なり損切りなりでポジションの量を戻します。
逆に手持ち資産が買われ過ぎの状態になったと判断したらポジションを縮小して現金余力を高めることも行います。
判断の精度が高ければ損切りになる合計値よりも利益確定になる合計値の方が大きくなるという見込みがこのやり方の優位性であり、今年の結果は幸い見込み通りになっています。

現金余力を利用した下落時の買い増し

ポジションが株価指数など長期上昇が見込める対象で、かつリスク資産比率が許容リスクを超えていない場合は損切りしない前提での買い増しも可能です。
リスク許容度を超えていないということはそれまで現金を余分に持っていることを意味するので、機会損失の可能性がこのやり方のデメリットです。
しかし投資対象を数多く手がけている場合、少なくない頻度で何かしらの商品が売られ過ぎになる場面に遭遇します。

たとえば先日の9月2日雇用統計でも利上げ織り込みで下落の進んでいた貴金属が、さらに雇用統計が良かった場合の下落リスク回避のため売り込まれるトレンドが発生していましたので、私は買い増しを行いました。
結果として、雇用統計はそんなに悪いというほどでは無かったのに「事実売り」と同じロジックの貴金属買い戻しが発生しました。
しかも想定以上に分足で強烈な上昇を見せたのと、個人的には雇用統計は9月利上げを否定するほど悪いとは思えなかった（債券市場の解釈に賛同した）ため、買い増し分は利益確定してポジション量を戻しました。

このやり方では短期的に思惑と異なった動きをしても長期では上がる見込みがあるので損切りは必須になりません。
機会損失リスクを背負う代わりに損切りリスクと心理的な負担無しで売られ過ぎ局面での買いを狙えることがこのやり方の優位性です。

為替ヘッジの調節

株は長期では円価格でもドル価格でも長期上昇トレンドになると考えられます。
また、貴金属についても安倍政権になってから後戻りできない規模の量的緩和を実施した以上、いつかはインフレにより円価格でも長期で上昇すると私は考えています。（アメリカは長期インフレトレンドが信頼できますのでドル価格ではもちろん長期上昇トレンドを想定します。）
したがって、株と貴金属に対して仮に500万円投資しているとしたら、500万円分までドル円ショートをしても長期的に期待リターンがプラスであることには変わりません。
これにより、長期の損失を恐れること無くグローバル・マクロ戦略でドル円ショートの量の調節が可能となります。
今年から来年にかけては大筋でドル安円高トレンドであることを予測しているためドル円ショートを基本とし、売られ過ぎ局面でショートを減らし、戻り局面でショートを増すやり方をしています。
実際のところドル円は年初来で20%近く下落してますから、ドル円ショートによる収益は1年単位のリターンにおいて非常に影響力が高いです。
私も今年の収益のおよそ半分がドル円ショートによる利益です。（元々為替ヘッジされている商品を含めるともっと比率が上がります。）

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以上が現時点での私の投資戦略です。
これを記事にすることで自分の考えを整理するとともに、公開することで誤りの指摘や意見などのフィードバックがあったら戦略の改善に生かしたいと考えています。

グローバル・マクロ戦略の優位性

この記事は前回の記事「FX短期トレードの優位性」からの続きです。

グローバル・マクロ戦略の優位性

グローバル・マクロ戦略は、世界のマクロ経済や金融市場動向からマーケットの動きを予測し、為替・株式・債券・コモディティなどあらゆる金融商品を売買する手法です。
この戦略の優位性は、得た情報や分析からある特定の金融商品の将来的な値動きの方向やレンジが予測できたり、一時的な買われ過ぎ・売られ過ぎの状態であることを判断できることです。
そして市場が予測した方向に向かった時、予測した価格に追いついた時、予測したレンジ内のまま時間経過しオプションの売りを決済できた時などに利益を得ることができます。

いわゆる完全に「効率的な市場」であればこのような隙はありませんので、グローバル・マクロ戦略は効率的市場仮説とは反対の立場を取ることになります。
個人の見解では、たとえば日銀やGPIFなど市場価値を考えずに買い切る異色の（そして巨額の）プレイヤーとそれに乗っかる短期筋、そしてこれが鍵なのですが、それが椅子取りゲームだと分かっていない「愚かなプレイヤー」が常に存在するため彼らから利益を吸い上げることが可能である、つまり非効率な市場が存在していると考えています。
この「愚かなプレイヤー」の仮定はFX短期トレード戦略でもよく見られ、今のところ再現性があるようです。
もちろん自分が愚かなプレイヤーになっていたら身も蓋もありませんが、それは実力を上げれば愚かなプレイヤーになる確率を減らせる、ということも意味します。

グローバル・マクロ戦略の具体例

以下、効率的市場仮説は誤りであるという立場の下で具体例を記述します。
また、グローバル・マクロ戦略の具体的な予測やトレード内容は人によって異なるため、具体例はあくまで戦略の一例です。

たとえば何も知らない人の場合、2015年にドル円が125円であってもその先1年～数年のスパンで（対ドルで）円安と円高のどちらに向かう可能性の方が高いのか全く判断できないでしょう。
しかしこの戦略では以下の様な項目を判断材料とし、近い内に円高ドル安トレンドに反転するのではないかという予測を立てられます。

• 利上げを進めるには目立つアメリカの経済指標の鈍化（特に製造業）とインフレの伸び悩み
• 人民元切り下げが象徴する新興国のドル高に対する脆弱性及びそれを理由の1つにドル高を懸念するイエレンFRB議長の発言
• 2015年の1ドル120円～125円というレートは実質実効為替レートや購買力平価、経常収支などの観点からファンダメンタルズと乖離した異例の円安状態である
• GPIFの資産比率変更によるドル買い・株買いによる円安圧力は資産比率変更が完了すれば消える

以上の根拠が示すのは当然ながら確証では無く予測です。（確証であるなら皆がドル円ショートに転じるためこの予測で儲かることはできなくなります。）
この予測が現実化した場合、ドル円をロングにし続けてきたプレイヤーの損切り連鎖によるトレンドの強化を期待できます。
積極的にドル円ショートするほど予測に自信が無い場合も、この予測が成り立つ時点でドル円を積極的にロングするモチベーションは抱かずに済みます。
たとえばドル円と正の相関関係にある資産を持っている場合、ドル円ショートによるヘッジをした方がリスクを下げられるという判断が可能です。
結果としては125円から（2016年7月時点で）99円まで円高が進み、この予測を早期に活用できた人は大きな利益を得ました。
個人の見解では、2015年8月のチャイナショックでリスクオフや利上げ期待後退による円買い意欲は俄然強いことが確認できたので、2015年末から2016年初にかけて119円あたりでのドル円ショートは利上げ期待後退予測に自信があるならかなり確度が高かったという印象です。

ところでドル高に限界があることはコモディティの下落もまた限界があるということになります。
これにもう1つ、世界的な量的緩和が引き起こすバブルの崩壊が遠くない内に起こると仮定した場合、金 (gold) の暴騰シナリオに行き着きます。
それについては「グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート」が詳しいですのでこの記事では割愛します。
途中経過としては2016年7月末時点で金鉱株で年初来100%を超えるリターン、現物でもドル価格で年初来30%以上のリターンが得られています。
シナリオ通りになった場合の結末がどうなるかは量的緩和バブル崩壊が来た時に分かるでしょう。
また、「グローバルマクロ・リサーチ・インスティテュート」は金に限らずグローバル・マクロ戦略そのものを取り上げており、ブログが公開されて以降は予測の大筋が的中しているので予測の根拠を含めて非常に参考になります。

この戦略のメリット

あらゆる金融商品とトレード手段から常に収益となるテーマと手法を追求しているため、正しく予測する力があればどのような経済状況でも安定した収益を上げられます。
また、状況によって株ロングと金ロング、金ロングと原油ショートなどテーマによって逆相関でありながらプラスリターンが見込める対象・タイミングで投資するなどして一時的な含み損を極力小さくする工夫も可能です。

この戦略のデメリット

得られた情報と分析を元にした予測に収益が依存するため、自らの情報収集能力と分析力に自信が無いと利益に結びつけることが難しいです。
同じグローバル・マクロ戦略を取っている実力者でも予測が異なるというケースが多々あるため、予測が外れた場合を想定したリスクヘッジが要求されます。
投資対象が多岐にわたることからもあらゆる金融商品や経済学の勉強が必要になり、日々のニュースの閲覧と定期的な経済指標の分析もしくは分析記事の読み込みが必要です。

以下の記事に続きます。
「自分が試行錯誤しながら実行している投資戦略」

FX短期トレードの優位性

※この記事は前回の記事「インデックス長期投資の優位性」からの続きです。

FXの短期トレードで儲かっている（ように少なくとも私からは見える）人はTwitter上にも複数存在します。
また、その人達が戦略の優位性を意識したトレードをしていることはツイート内容からも伺えます。
以下、できる限り優位性の根拠をセットに戦略の一例を列挙します。（一例ですので人によって異なります）

• 相場にはトレンドがあり、それに追随することで儲けることが可能である
• トレンドに追随する者の中には下手な者が存在し、彼らの逃げ遅れた損切りがトレンド反転を加速させるポイントにも収益源がある
• 以上の仮説はシステム化しMT4によるバックテストを行うか、Forex Tester2で自分の手でトレードを行い再現性を確認している
• その再現性は可能な限り長期で行い、過去に起きたことがこの先も起き続ける見込みを高める
• 感情的になることは優位性のあるルールから逸脱し、儲けを損なう可能性を高める
• 明確なルールに従うことで感情的になることを抑える
• 勝率を下げる代わりに利大損小を意識することで収益を確保するとともに負け慣れし、感情的になることを抑える

この戦略の優位性をざっくり言うと、過去から現在に渡って長く続いている傾向はこの先も続く可能性が高い、ということです。
そしてその優位性をサポートするのが、MT4やForex Tester2による検証、それからその持続的な傾向を生み出す人間の心理です。

この戦略のメリット

インデックス長期投資におけるデメリットが無いこと、つまりいかなる経済状況でも、それが世界恐慌のような景気後退であっても自分が優位性を見出したトレードルールに当てはまる局面であれば常に収益を上げられることです。
もちろん確率的な事象としてドローダウン（連敗などによる一時的な資産の下落）はありますが、それが経済状況に依存しないトレードルールであれば試行回数を重ねるほど収益が安定するはずです。

この戦略のデメリット

短期トレードの場合はチャートを見る時間が長いため、自分でEAを作成するなどして自動売買しない限りサラリーマンなどの兼業投資家には実践するのが難しいと言えます。
また、レバレッジを高めたりストップロスを深くして全資産に占める1回あたりの損失額を大きくしたり、勝率を下げたりすると破産確率が上昇します。
短期売買の連敗の可能性を否定出来ない以上、理論的には破産確率を0にはできず、破産確率と期待リターンはトレードオフとなります。
このトレードオフに無頓着な人、つまり適切な資金管理ができない人は損失が資金を全て食い尽くし「退場」させられる可能性が高いと言えます。（実際ファイナンススタジアムを見ているとそのような人は少なくないようです。）

以下の記事に続きます。
「グローバル・マクロ戦略の優位性」
「自分が試行錯誤しながら実行している投資戦略」